古い建物をリノベーションしたり再生して住むというスタイルが定着してきた近年。

地震大国日本では建物の耐震強度が気になるところ。

建築基準法における耐震基準は、過去に大きな地震が起きるたびに改正されてきました。

まずは大まかな耐震基準の変化を見てみましょう。

1981年（昭和56年）に耐震基準が大きく改正され、新耐震設計基準による建物は、阪神大震災においても被害は少なかったとされています。

これを境に、「1981年昭和56年以前の耐震基準の建物」や「1981年昭和56年以降の新耐震基準による建物」といった表現がされるようになっています。

新耐震基準

旧耐震基準では、各階床荷重に一律に地震標準層せん断力係数0.2を乗じて地震荷重を算定していましたが、現行の新耐震基準では、建物の高さが高くなると地震荷重も大きくなる地震荷重分布を採用するようになっています。

ま た、建物が建つ地域ごとの荷重低減係数や、建物が有する固有周期と地盤の関係から、地震荷重を低減する建物振動特性係数も基準として盛込まれました。ま た、バランスの悪い建物は地震の力を受けると変にねじれてこわれることがあるため、新耐震基準では、ねじれが起こらないように建物のバランスをとって設計 するという配慮もとられています。

新耐震基準では、よく起こる強さの地震に対しては建物の被害は軽くてすむことを目標にしています。しか し、建物の寿命の内に一度起こるかどうかという強さの地震に対しては、建物にある程度の被害がでてもいいが、建物の中もしくは周辺にいる人に被害がでない ようにすることを目標にしています。そのためには、建物が倒れたりしないようにしておくことが必要になります。つまり新耐震基準の目標は、地震によって建 物がこわれないようにすることではなく、「建物を使う人の安全を確保する」ことと言えます。

より具体的には、「震度5強程度の地震ではほとんど損傷しない建物であること」、「震度6強から7に達する程度の地震で倒壊・崩壊しない建物であること」が求められています。