



キャッシュレス決済には、主にカードを使うタイプとスマートフォンを使うタイプがあり、支払いのタイミングに応じて「前払い」「即時払い」「後払い」の3つに分類されます。
クレジットカード
店舗で商品やサービスを購入する際にクレジットカード情報を提示することで決済が行われ、後日クレジットカード会社から請求が届きます。
プリペイドカード
あらかじめチャージされた金額分だけ支払えるカードで、使い切ると再チャージできないものも多くあります。
デビットカード
デビットカードで支払いを行うと、その場で銀行口座から即時に代金が引き落とされる仕組みです。
電子マネー
ICカードやスマートフォンアプリ、プリペイドカードなどを使って、あらかじめ購入しておいた電子マネーで決済します。
スマホ決済
クレジットカードや電子マネーを登録したスマートフォンで支払う方法で、Apple PayやGoogle Payといった専用アプリに登録した情報を使用して支払いが可能です。
QRコード決済
QRコードまたはバーコードをスマートフォンの専用アプリでスキャンして支払う方法です。店舗のレジや端末、ポップに表示されているQRコードをスキャンし、PayPay、楽天ペイ、LINE Pay、d払いなどが代表的なサービスとして多く利用されています。
店舗でキャッシュレス決済を導入することには、多くの利点があります。
利便性の向上
顧客は現金を持ち歩く手間がなくなり、支払いがスムーズに行えるため、手持ち金額を気にせず買い物ができます。これにより、客単価の向上も期待でき、さまざまな支払い方法を選べることが新規顧客の獲得やリピーターの増加につながります。
業務負担の軽減
現金の取り扱いにかかる時間と労力を削減でき、現金の集計や銀行への入金、つり銭準備といった手間が省けます。これによりスタッフの負担が軽減され、現金のやり取りによる人的ミスも防げます。
安全性と透明性の向上
店内に現金を置く量を減らすことで、盗難や強盗のリスクを軽減できます。また、デジタル決済にはセキュリティ対策が施されているため、不正利用や偽札のリスクが減り、売上や支出が可視化されることで会計処理が簡単になり、経営判断の精度が高まります。
顧客データの活用
電子決済によって売上データが自動的に記録されるため、日次や週次、月次の売上を簡単に追跡できます。これにより、売上状況の把握がしやすくなり、経営効率の向上にも役立ちます。
手数料負担
キャッシュレス決済を提供するプロバイダーやカード会社から取引手数料やサービス料が課されることがあり、その分、店舗の利益が圧迫される可能性があります。
インターネット依存
キャッシュレス決済は通信インフラとインターネット接続を必要とするため、通信障害や停電、災害などの際には支払い処理ができなくなるリスクがあります。また、決済プロバイダーやカード会社のシステム障害や方針変更にも影響を受ける可能性があります。
プライバシー・データセキュリティの懸念
キャッシュレス決済は個人情報や支払いデータをインターネット経由でやり取りするため、データ漏洩やサイバー攻撃のリスクが伴います。これに対処するため、セキュリティ対策が必要です。
現金派の顧客対応
一部の顧客は現金払いを好む場合があるため、キャッシュレス決済のみを導入すると、この顧客層を逃す可能性があります。
キャッシュレス決済を導入する際に考慮すべきポイントを以下にまとめます。
利用率の高いサービスを選ぶ
キャッシュレス決済にはさまざまな種類があります。初めて導入する場合は、まず利用率が高いクレジットカード決済を選ぶと良いでしょう。さらに、顧客のニーズに応じてバーコード決済やQRコード決済などの種類を追加するのもおすすめです。客単価が少額の場合には、手軽に使えるQRコード決済から導入するのも有効です。
入金サイクルの確認
決済サービスごとに入金サイクルが異なるため、現金不足にならないよう注意が必要です。入金頻度の異なる複数のキャッシュレス決済を組み合わせて利用するのも効果的です。
導入費用と手数料の試算
キャッシュレス決済の導入にあたっては、決済手数料が重要な検討ポイントとなります。さらに、通信料や端末利用料などの追加費用も含めて試算し、予算に見合うか確認しましょう。